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都内施設に電力や環境価値を供給することで、次の蓄電池が補助対象となります。 1. 新設する再エネ電源と同時に設置する蓄電池 2. 既設の再エネ電源に設置する蓄電池 (条件によっては、蓄電池を都内施設側に設置することも可能です。)
FIP型、市場取引型、オフサイトPPA型で再エネ電源に併設する蓄電池が補助対象となります。 なお、再生可能エネルギー発電設備は補助対象になりません。